出生前診断について詳しく解説！

倫理学的な考え方

出生前診断をすることで、赤ちゃんが健康に生まれてくることができるかどうかを、出産前に知ることができます。
これは一見便利な検査のように見えますが、健康でないと分かった時に堕胎を決断する人も多いため、倫理的な考え方が問われる診断でもあります。
出生前診断を受けなければ子供に障がいがある可能性を知らずに産み、育てるという選択肢があったかもしれないですが、それをすることで堕胎の選択肢が発生するためです。
出生前診断では、ダウン症の可能性などを知ることができるため、健康に産み育てたい親の場合は産まない選択をするケースも出てきます。
そのことが、倫理的にどうなのかという事の結論は出ていないのが実情です。
又、知っていながら産む選択をする人もいますし、堕胎を決意する人もいるため正解がないという点にも注目されています。
産み育てるのは親ですので、基本的には本人たち次第になりますが、高齢出産の場合には特に確率が上がるため受ける人が多いです。

出生前診断の倫理的問題の概要とメンタルケアが実施されている理由

出生前診断は6週目から３か月前後までの妊娠初期におこなえる診断で、胎児を形作っている染色体に異常がないかを確かめられる検査です。
この出生前検査は1970年から日本ではおこなわれるようになりましたが、倫理的観点から見て度々問題視をされてきたものです。
それは染色体に異常をきたしていた場合は、堕胎を薦める行為であると言われてきたからです。
染色体異常で将来生まれる子がダウン症を患っている確率が非常に高く、この時に産む・産まないという選択を母親がおこなえます。
そしてもしも異常が見つかり、産まないという選択肢をした場合の母親のメンタルに与える影響も懸念される材料の一つです。
これらを踏まえて厚生労働省並びに日本産婦人科学会では、出生前診断に厳しいガイドランを制定しました。
検査を希望された方に対して同意書の記入を求めると共に、専門医による母親のメンタルケアを徹底して、将来重荷となる出来事とならないように導かれるようになりました。